山崎友也
企業にとってパソコンが欠かせないものになった昨今、パソコン周辺機器を購入する機会も増えてきました。
パソコンは金額や一定条件によっては器具備品として資産計上しますが、周辺機器は何の勘定科目を用いて仕訳をおこなうか知っていますか？
一見パソコンの周辺機器だからと資産計上するのではないか、と考える人もいるでしょう。
しかし間違った勘定科目で仕訳計上してしまっては、企業の費用の傾向が把握できません。
そこでこの記事では、USBメモリなどパソコン周辺機器の勘定科目や仕訳について解説していきます。
パソコンの周辺機器とは？
パソコンの周辺機器とは「コンピューターと組み合わせて使用する機器の総称」を指します。
- キーボード
- マウス
- プリンター
- ディスプレイ
- ハードディスク・USBメモリなどの補助記憶媒体
主に上記の機器がパソコン周辺機器といわれています。周辺機器は「周辺装置」「ペリフェラル」と呼ばれることも。
パソコンの周辺機器は、パソコンと同様に資産計上するのでは？と思われる人も少なくありません。
しかしパソコンとUSBメモリ等の周辺機器では勘定科目が異なるので、詳しくみていきましょう。
USBメモリ等の周辺機器の勘定科目は「消耗品費」
USBやキーボードなどのパソコン周辺機器は「消耗品費」の勘定科目を用いて仕訳をおこないます。
- 使用可能期間が1年未満か取得価額が10万円未満の什器備品の購入費
- 帳簿、文房具、用紙、包装紙などの消耗品購入費
参照：国税庁
パソコンと組み合わせて使用するからといって、パソコン同様に資産計上する必要はありません。
購入のタイミングで勘定科目が変わる場合もある
外付けの補助記憶媒体やパソコン用のWebカメラ、キーボードなどの周辺機器を単独で購入した場合は「消耗品費」として費用計上します。
しかしパソコン購入したときに合わせて買った以下のものについては処理が異なります。
- モニターなどのパソコンを使用時に必要なもの → パソコンの取得価格に含む
- パソコンを使うのに必ずしも必要ではないもの → パソコンの取得価格と分けて費用処理
上記のようにパソコンと合わせて周辺機器を購入した際には、勘定科目を間違えないように注意が必要です。
「パソコンの動作に必要なもの」「パソコンの動作に必ず必要ではないもの」で分けて考えるといいでしょう。
企業のルールで「事務用品」として処理ケースも
「消耗品費」をさらに細分化して仕訳をおこなっている企業では、パソコン周辺機器は事務用品費として処理するケースもあります。
より細かくルールを決めて仕訳処理をおこなうことで、経費削減の方法を模索することが可能に。
反対に大雑把に仕訳計上してしまうと、どの経費が膨れ上がっているのかわからず、経費削減に向けての見直しが困難になってしまうでしょう。
経費削減に力をいれるのであれば、「消耗品費」をさらに細分化して仕訳計上するのがおすすめです。
USBメモリ等の周辺機器の購入時に仕訳
USBメモリ等のパソコン周辺機器は「消耗品費」を用いて費用計上します
≫ 5,000円のUSBメモリを購入
| 借方 | 貸方 |
|---|---|
| 消耗品費 5,000 | 現金 5,000 |
≫ 20,000円のモニターだけをあとから購入
| 借方 | 貸方 |
|---|---|
| 消耗品費 20,000 | 現金 20,000 |
≫ 150,000円のパソコン購入時に合わせて20,000円のモニターを購入
| 借方 | 貸方 |
|---|---|
| 器具備品 170,000 | 現金 170,000 |
パソコン動作時に必ず必要なものを、購入時に合わせて買った場合には、パソコンの購入価格に含めたものを取得価格として資産計上します。
しかし、単独で買った場合や必ずしもパソコンの動作に必要のない周辺機器は「消耗品費」で費用計上しましょう。
まとめ
USBメモリ等のパソコン周辺機器は「消耗品費」の勘定科目を用いて費用計上します。
しかしパソコンの動作に必ず必要かそうでないかによって、勘定科目がかわる可能性も。
購入のタイミングや周辺機器の種類に注意して、仕訳計上するようにしましょう。
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