美術館チケット代の勘定科目｜経費で落ちる入館料と仕訳の方法

映画館や美術館、博物館などのチケット代・入館料は経費で落とせるのかどうか、悩む方も多いのではないでしょうか。

結論から言えば、チケット代や入館料は経費で落とすことが可能です！

この記事では、チケット代や入館料の適切な勘定科目をケース別に紹介しています。

この記事を読むことで、適切な勘定科目でチケット代・入館料の仕訳を切れるようになるでしょう。

ぜひとも参考にしていただければ幸いです。

チケット代や入館料は「事業に関係している」のであれば経費にできる

施設へのチケット代・入館料が経費になる基準は、事業に関係しているかどうか、です。

チケット代・入館料の経費計上で良く使われる勘定科目

チケット代や入館料に使われる科目としては、下記のようなものがあります。

ひとつずつ解説していきます。

①「福利厚生費」

従業員の慰安旅行などで映画館・美術館に入場した場合、福利厚生費で仕訳できます。

福利厚生費は自社社員に福利厚生を実施した際、使用する勘定科目です。

≫ 例)福利厚生の一環として、従業員10名で映画を観に行き、現金(1人1,500円)で支払った

借方	貸方
福利厚生費　15,000円	現金　15,000円

ただ福利厚生費で計上するにおいて、「社員全員が利用できる」ことが条件に挙げられます。

つまり、希望者は全員参加できるようにしておく必要があります。

仮に福利厚生の一環として、特定の従業員だけで映画を観に行った場合、交際費で計上するのが望ましいでしょう。

②「教育訓練費」

社内教育の一環でチケット代や入館料を支払ったケースでは、教育訓練費の勘定科目を使用して仕訳しましょう。

≫ 例)社内研修のため、博物館の中を見学し、その際現金で入館料を支払った

借方	貸方
教育訓練費　500円	現金　500円

なお、外部から講師を招くなど、研修や講義に関わる全ての費用は教育訓練費で計上できます。

③「取材費」

取材に関わるチケット代・入館料は取材費として仕訳できます。

なお必ず取材をしないと取材費に計上できない訳ではありません。

メディア関係者やデザイナー・脚本家など、自身の仕事(創作活動)のため施設に入場した場合も、経費で落とせます。

例えばデザイナーが美術館に行ったケースで見てみましょう。

≫ 例)色々な人の感性を学ぶべく、美術館に行き、入館料は現金で支払った

借方	貸方
取材費　500円	現金　500円

取材だけに限らず、創作活動のためのチケット代・入館料も経費で落とせることを、覚えておきましょう。

「販売促進費・広告宣伝費」

博覧会などの入場券を法人が購入し(公益目的)、取引先に配布した場合は「販売促進費」で仕訳します。

なぜなら、企業のイメージアップ・販売促進に繋がる活動になるからです。

同様に商品カタログやサンプルを取引先に送付した場合も、販売促進費で計上します。

一方で不特定多数を対象にしたイメージアップ・販売促進費用は、「広告宣伝費」で仕訳します。

≫ 例)協賛している博覧会のチケット10枚(1枚10,000円)を現金で購入し、取引先に配布した。

借方	貸方
販売促進費　100,000円	現金　100,000円

≫ 例)商品購入の当選キャンペーンとして、映画の前売り券(1枚1,000円)を100人分用意した。

借方	貸方
広告宣伝費　100,000円	現金　100,000円

⑤接待交際費

得意先や仕入れ先との接待のためのチケット代・入館料は、接待交際費で仕訳します。

取引先の社員と接待のために映画を観た・イベントに参加したなどのケースが当てはまるでしょう。

≫ 例)接待を目的に、得意先の社員と映画を観に行き、チケット代2,000円を支払った

借方	貸方
接待交際費　2,000円	現金　2,000円

まとめ

この記事では、チケット代や入館料の適切な勘定科目を、ケース別に紹介しました。

チケット代・入館料は経費計上できますが、目的に応じて勘定科目を使い分ける必要があります。

またチケットの半券やメールの購入履歴は、証拠として必ず残しておきましょう。

税務調査の際のため、必ず根拠として残しておく必要があります。

最後までお読みいただき、ありがとうございます。