山崎友也
サーマルカメラを購入する場合、正確な耐用年数と勘定科目を知る必要があります。
またサーマルカメラの取得価格は「機器本体＋取得するためにかかった費用」で決まるのをご存じでしょうか。
この記事では、サーマルカメラについて耐用年数や償却方法についてご紹介してきます。正しい知識を身につけて、正確な経理処理を行いましょう。
サーマルカメラとは？
そもそもサーマルカメラとはなにかご存じでしょうか？
サーマルカメラといっても手軽な値段で購入できるものから、AI搭載の高性能な種類まで、さまざまなバリエーションのものが売られています。
サーマルカメラとは、人の目では見えない遠赤外線を検知して、モノや人の温度を可視化するカメラです。
一般的には赤外線カメラ・サーモカメラと呼ばれ、温度が低い所は青く、高いところは赤く表示されます。
非接触で温度計測が可能なものや、暗闇の中でも人や動物を感知して明瞭な映像で確認できるものまで、さまざまな種類が販売され幅広い分野で利用されています。
- ハンディタイプ ー持ち運び可能な小型サイズ
- バレットタイプー入口などに設置する常設タイプで監視カメラ向き
- ドームタイプー三脚を利用することでどこでも設置が可能な仮設型
- タブレットタイプー測定時間が短くすばやい表面温度測定が可能
機能・サイズ・用途を問わず「遠赤外線を感知して可視化するカメラ」と覚えておくといいでしょう。
サーマルカメラの耐用年数と勘定科目は？
サーマルカメラの使用用途は、感染症対策や監視目的・電気設備などの点検に使われるのが一般的です。近年では店舗やオフィスの入口に多く設置されるようになりました。
それではサーマルカメラの耐用年数や仕訳について詳しくみていきましょう。
サーマルカメラの耐用年数
サーマルカメラの法定耐用年数は「6年」です。
国税庁が定める減価償却費項目一覧の中では「器具・備品＞事務機器＞インターホーン、放送用設備」に該当します。
同じ器具・備品の項目の中に「光学機器＞カメラ」があります。
この場合でいうカメラは、写真を撮るための機械であり、一眼レフカメラやデジタルカメラなどを指し耐用年数が異なります。
サーマルカメラの勘定科目と仕訳
サーマルカメラの勘定科目は【器具備品】を使用して資産計上します。
≫ 12万円のサーマルカメラを購入した場合の仕訳
| 借方 | 貸方 |
|---|---|
| 器具備品 120,000 | 現金 120,000 |
ただし、取得取得価格が10万円未満の場合は「消耗品」として経費処理になるので、注意しましょう。
≫ 8万円のサーマルカメラを購入した場合の仕訳
| 借方 | 貸方 |
|---|---|
| 消耗品費 80,000 | 現金 80,000 |
10万円以上だった場合は【器具備品】で資産計上。10万円未満だった場合は【消耗品】で経費処理します。
資産・費用計上どちらの場合でも、サーマルカメラを購入するために必要な備品や設備費用は、購入金額に足して「取得価格」となるので、ご注意ください。
サーマルカメラの減価償却は取得価格によってかわる
資産の会計上の処理は取得価格によって異なります。
- 取得価格が10万円未満 ‐ 全額【消耗品】として経費処理
- 取得価格が10万以上20万円未満 ‐ 3年で取得金額を均等割して減価償却が可能
- 取得価格が30万未満 ‐ 中小企業に限り耐用年数に関係なく全額費用処理が可能
一括償却資産｜取得価格10万～20万未満
取得価格が10万円以上20万円未満の場合は、耐用年数に限らず3年で均等に取得価格全額を償却できます。
6年かけて減価償却をする必要がないので、経費処理が簡単にできるというメリットがあります。
少額減価償却資産｜取得価格30万未満
少額減価償却資産は中小企業のみが受けられる特例です。一定の条件を満たしていれば耐用年数に関係なく、全額費用計上できます。
一括で処理するので経理処理が簡単な反面、その年の利益が減るというデメリットがあることを覚えておきましょう。
まとめ
サーマルカメラの定義は「遠赤外線を検知して表面温度を可視化する機器」を指します。
耐用年数は6年ですが、取得価格によって減価償却は異なるので注意が必要です。サーマルカメラの購入を検討している人は、参考にしてみてください。
なかなか記帳の時間がとれない、とお困りの人は記帳代行お助けマンがおすすめです。
多くの業務を抱えている経理職にとって、単純作業はできる限り負担を減らしたいですよね。記帳代行お助けマンでは、忙しいときだけ頼めるスポット依頼も受けています。
忙しいときの強い味方をして、利用を検討してみてはいかがでしょうか。