印刷物は、会社のコピー機を使うこともあれば、印刷会社にまとめて印刷を依頼する場合やコンビニで印刷することなど、多くのケースが考えられます。

その際にかかる印刷代の勘定科目は、状況に合わせ「消耗品費（事務用品費）・印刷製本費・広告宣伝費」などがあり、シーンによって適切なものを選ぶことが大切。

この記事では、印刷代の勘定科目について、状況別の仕訳例を解説していきます。

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印刷代で使う勘定科目

印刷代の仕訳が発生する主なシーンは、次のような状況が考えられます。

・データや書類をコンビニでプリントした
・会社のコピー機で使うコピー用紙を購入した
・会社のパンフレットの印刷を、印刷会社に依頼した
・チラシやポスターを印刷した

それぞれの状況別に、どの勘定科目が適切なのかみていきましょう。

消耗品費（事務用品費）

外出先で急きょ書類の印刷が必要になったときなどに、コンビニで印刷やコピーをした場合は「消耗品費」の勘定科目で処理します。

また印刷だけでなく、コピー用紙やインクカートリッジを購入した場合も「消耗品費」として計上。

消耗品費は、使用することで消耗するものを購入した際に使う勘定科目です。

減価償却資産のうち、使用可能期間が1年未満かつ、取得価格が10万円未満のものであれば、消耗品費として計上ができます。

ただし消耗品費は多岐に渡るため、工具や備品と印刷代やコピー用紙を分けて管理したい場合は、印刷代を「事務用品費」の勘定科目で処理することも可能です。

どちらの勘定科目であっても、どんな取引が行われたのかを明確にするために、摘要または備考に内容を記載しておきましょう。

＜仕訳例＞コンビニで書類をコピーして、100円かかった

借方貸方
消耗品費　　100　　現金　　100　　　
借方貸方
事務用品費　　100　　現金　　100　　　　

印刷製本費

印刷会社に印刷を依頼した場合には、「印刷製本費」の勘定科目で処理。

たとえば、以下のような印刷物が該当します。

会社のパンフレット
社内マニュアル
社内研修用の教本
案内状
会社用の封筒

また印刷製本費は、外部に委託した際にかかる費用がメインですが、社内で上記のような印刷物をコピーした場合にも、使うことも可能です。

定期的に大量の印刷代がかかっていたり、印刷代やコピー代をほかの勘定科目とわけて管理したい場合に、適した勘定科目といえるでしょう。

＜仕訳例＞会社パンフレットの印刷を、印刷会社に発注した。費用10万円は振込をした

借方貸方
印刷製本費　　100,000　普通預金　　100,000

宣伝広告費

会社や商品、サービスの宣伝を目的としたチラシやパンフレットを印刷したときは、「宣伝広告費」の勘定科目で経費計上します。

宣伝広告費は主に、広告媒体への広告料や広告代理店への支払い、宣伝を目的として印刷物にかかった費用などが該当。

そのため、印刷物であってもその用途が「宣伝」であった場合は、宣伝広告費の勘定科目を使用します。

＜仕訳例＞広告用のポスターを印刷して1万円がかかり、現金で支払った

借方貸方
宣伝広告費　　10,000現金　　10,000　　
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印刷代の勘定科目を知ろう

印刷代の勘定科目は主に、次の3つを使って仕訳をします。

消耗品費（事務用品費）：外出先でコピーしたり用紙やインクを購入したとき
印刷製本費：印刷会社に印刷を外注したとき
宣伝広告費：宣伝目的の印刷物を印刷したとき

勘定科目の選定は同じものであっても上記のように、状況に応じて正しいもの選んで、取引を明確にする必要があります。

また会計処理は「継続性の原則」に従い、一貫性を持つことが重要。

しかしそのためには、勘定科目について詳しい知識が必要になります。

印刷代に関わらず、毎日の仕訳業務に苦労している人も多いのではないでしょうか。

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