山崎友也
パソコンを買ったら初期設定にお金がかかった
どうやって仕訳を切ればいい？
今回は、こちらの疑問にお答えしていきます。
パソコンの初期設定をやってもらう場合、費用がかかります。その際に発生した費用は、単体では仕訳を切らず、パソコン本体の購入価格に含めて仕訳を切るのはご存じでしょうか？
そして、本体価格とパソコンの初期設定費用の合計額によって、勘定科目や仕訳が変わります。
ここではフリーランスの方に向けて、パソコンの初期設定で支出が出た場合に、どうやって仕訳を切ればいいのかをお伝えします。
金額によって変動する仕訳のため、この金額間ならこの仕訳とひと目でわかるように紹介するので、ぜひ参考にしてください！
取得価格とは
パソコンの初期設定費用の勘定科目を紹介する前に、取得価格を説明しなければなりません。
取得価格とは、次の通りです。
取得価格＝パソコンの本体価格＋諸費用
※この場合、諸費用がパソコンの初期設定にかかる支出です。
パソコンの初期設定費用は単体で仕訳を切るわけではなく、一般的にパソコン本体の購入価格との合計額で仕訳を切ります。
パソコン設定費用の勘定科目は取得価格によって異なる
パソコンの初期設定費用の勘定科目は、取得価格によって異なります。
個人事業主において、取得価格別の勘定科目は次の通りです。
- 10万円未満なら消耗品費計上
- 10万円以上20万円未満なら一括償却資産計上
- 20万円以上30万円未満なら備品計上
- 30万円以上なら備品計上
次では、取得価格別の仕訳を解説します。
取得価格が10万円未満の仕訳
| 借方 | 貸方 |
|---|---|
| 消耗品費 | 普通預金 |
取得価格が10万円未満の場合は、消耗品費の勘定科目で仕訳を切ることができます。
取得価格が10万円以上20万円未満の仕訳
| 借方 | 貸方 |
|---|---|
| 一括償却資産 | 普通預金 |
取得価格が10万円以上20万円未満の場合は、一括償却資産の勘定科目で仕訳を切ることができます。
一括償却資産は、3年間で均等償却しなければなりません。
取得価格が30万円未満の仕訳
| 借方 | 貸方 |
|---|---|
| 備品 | 普通預金 |
取得価格が30万円未満の場合は少額減価償却資産として、備品の勘定科目で仕訳を切ることができます。
少額減価償却資産とは、中小企業等（個人事業主を含む）が資産を使い始めた年度に一括で費用に計上できる、税制上の優遇を受けられる資産のことです。
一括償却資産と混同しやすいですが、どちらも税制上のメリットがあるので積極的に利用していきましょう。
取得価格が30万円以上の仕訳
| 借方 | 貸方 |
|---|---|
| 備品 | 普通預金 |
取得価格が30万円以上の場合は、備品の勘定科目で仕訳を切ることができます。
取得価格が30万円以上の場合、耐用年数の期間内で償却しなければなりません。パソコンの法定耐用年数は4年のため、同期間内にすべて償却する必要があります。
パソコンの取得価格別一覧表
パソコンの取得価格別で、一覧表を作成しました。
勘定科目と費用の計上方法を確認したい場合に、活用してください。
| 金額別 | 勘定科目 | 費用の計上方法 |
|---|---|---|
| 10万円未満 | 消耗品費 | 当年度に全額費用計上 |
| 10万円以上20万円未満 | 一括償却資産 | 3年で均等償却 |
| 30万円未満 | 備品 | 当年度に全額費用計上 |
| 30万円以上 | 備品 | 耐用年数で償却 |
【まとめ】パソコンの取得価格によって仕訳が変わる
パソコンの初期設定費用はパソコンの本体価格と合わせて、仕訳を切ります。
その合計額（取得価格）が、10万円未満なら消耗品費の勘定科目で費用計上、10万円以上であれば一括償却資産や備品の勘定科目で資産計上が必要です。
しかし金額によって、勘定科目が変わるのは面倒です。パソコンの購入は滅多にないので忘れてしまい、以前に調べた仕訳もまた調べ直さなければなりません。
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パソコンは備品として計上したら耐用年数に応じて、減価償却費の仕訳が入ります。そのため、計上後の管理がはん雑になりやすいです。
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