書籍・専門書を経費処理する際の勘定科目と重要な注意事項

業務に必要なものや、従業員のスキル向上のために書籍や専門書を購入することもあるでしょう。

事業に関係あるものであれば、基本的には経費として計上が可能です。

ただし書籍や専門書を経費とするときの勘定科目を選ぶときには、いくつかの注意点があります。

この記事では、書籍を購入したときの勘定科目について解説していきます。

書籍や専門書の勘定科目は？

業務に必要な情報を得るために購入する書籍は、次の3つのどれかの勘定科目を用いて計上します。

それぞれのパターンを確認していきましょう。

基本的には新聞図書費

企業で購入した書籍は、基本的に新聞図書費で仕訳をします。

具体的には、新聞や地図、専門書や辞書などが該当。

書籍代を経費として計上するということは、企業の利益に影響をします。

ゆえに業務に関連していることが必須であり、そのためには使用目的をはっきりとさせておくことが大切です。

また購入だけでなく、定期購読の費用も新聞図書費に含まれます。

＜仕訳例＞市場の動向を確認するために毎日新聞を届けてもらっている。費用は3ヶ月分（3400円／月）をまとめて振込している。

借方	貸方
新聞図書費　　10,200	普通預金　　10,200

研修のために購入したものは研修費

研修のためや、従業員が資格取得のために購入する書籍や専門書は「研修費」で仕訳するケースもあります。

たとえば、

などが挙げられます。

このように書籍の購入であっても、用途によっては研修費として仕訳ることもあるので、覚えておきましょう。

＜仕訳例＞社内研修のための資料として、5人分の書籍（5,000円／冊）を現金で購入した

借方	貸方
研修費　　25,000	現金　　25,000

休憩室に置く娯楽の場合は福利厚生費

経費として計上できる書籍代は、基本的には業務に関係するものだけです。

しかし企業によっては、休憩室に雑誌や新聞を置いて従業員が楽しめるようにしているというところもあるでしょう。

その場合の書籍代は、福利厚生費として処理することもできます。

ただし福利厚生費として計上できるのは、従業員全員が利用できるスペースに置いているのが条件となるので、覚えておきましょう。

＜仕訳例＞休憩スペースで従業員が好きに読めるように、書籍4,000円分を現金で購入した

借方	貸方
福利厚生費　　4,000	現金　　4,000

書籍代として経費計上できる意外なケース

書籍代として経費計上できるのは、紙の本だけではありません。

「これもいいの？」と思われがちですが、業務に関連するもので、目的を明確にできるのであれば、上記のものも書籍代として経費計上ができます。

電子書籍を活用している企業も多くなってきているので、ぜひ参考にしてみてください。

書籍代は必ずしも新聞図書費とは限らない

書籍や専門書は、一般的には新聞図書費の勘定科目で計上します。

新聞図書費には、新聞や地図、専門書や辞書のほか、官報や定期購読の書籍も該当。

ただし研修や資格取得のために購入した書籍は「研修費」、従業員の娯楽のために購入したものであれば「福利厚生費」で処理もできます。

状況によって勘定科目の使い分けが必要なので、それぞれの特徴をしっかりと覚えておきましょう。

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