山崎友也
減価償却累計額という勘定科目の存在は知っているものの、使い方がわからない
減価償却累計額を用いる場面の具体例を確認したい
今回は、こちらの疑問にお答えします。
減価償却累計額は、すべての事業者が利用するわけではありません。減価償却費の計上が必要であり、かつ、間接法を利用する場合のみ利用する勘定科目です。
減価償却累計額を正しく使うためには、勘定科目の意味だけでなく、減価償却費の処理方法についても理解する必要があります。
フリーランスの個人事業主や法人経営者・経理担当者に向けて、減価償却累計額について詳しく解説します。
減価償却累計額とはどのような勘定科目？
減価償却累計額とは、減価償却費を間接法で処理する場合に用いる勘定科目です。貸借対照表の資産の部に控除科目として表示されます。
そもそも減価償却とは、固定資産の購入価額を耐用年数に応じて分割して費用計上をする方法を意味します。
固定資産は購入した年だけでなく、その後何年も売上に貢献するため、対応する費用の計上が必要であるからです。
また固定資産は年数の経過につれて劣化し価値が落ちるため、資産として計上する価値を少しずつ減らすべきという考えにも基づきます。
減価償却費の処理方法には、
- 直接法
- 間接法
の2種類があり、減価償却累計額は間接法でのみ利用する勘定科目です。
直接法と間接法について、それぞれ詳しく解説します。
直接法とは
直接法は、費用として計上する減価償却費を固定資産の額から直接差し引く方法です。
前述したように直接法の場合は減価償却累計額を使用しません。
減価償却費を直接法で処理する場合の仕訳例を紹介します。
≫ 工具器具備品の減価償却費10,000円を計上する
| 借方 | 貸方 |
|---|---|
| 減価償却費 10,000 | 工具器具備品 10,000 |
この仕訳により、費用として減価償却費10,000円が計上され、貸借対照表に表示された工具器具備品の額が10,000円小さくなります。
なお直接法では固定資産の額から減価償却費を直接控除するため、そのままでは簿価が減少する一方で、取得価額を把握できません。
したがって直接法を用いる場合、減価償却累計額の注記が必要になります。
固定資産の帳簿価額と減価償却累計額を合計することで、固定資産の取得価額を算出できる仕組みです。
間接法とは
間接法とは減価償却費の相手勘定を減価償却累計額とする方法です。
間接法を用いる場合は固定資産の額は取得価額のままとなり、貸借対照表で固定資産の下の行に減価償却累計額が記載されます。
固定資産の額から減価償却累計額を引いた額が、固定資産の残存価額となる仕組みです。
減価償却費を間接法で処理する場合の仕訳例を紹介します。
≫ 工具器具備品の減価償却費10,000円を計上する
| 借方 | 貸方 |
|---|---|
| 減価償却費 10,000 | 減価償却累計額 10,000 |
なお貸借対照表における減価償却累計額は2種類あります。
| 減価償却累計額 | 概要 |
|---|---|
| ①科目別間接控除法 | 科目別間接控除法を用いる場合、工具器具備品や車両といった資産科目ごとに減価償却累計額を表示します。 |
| ②一括間接控除法 | 資産の種類を問わず全ての減価償却累計額を合計した額を、固定資産の一番下に記載する方法です。 |
【まとめ】減価償却累計額の勘定科目は会計処理の方法によって使用の有無が異なる！
減価償却累計額という勘定科目を仕訳で用いるのは、減価償却費を間接法で処理する場合のみです。
直接法の場合は減価償却費を固定資産の額から直接控除するため、減価償却累計額を使った仕訳は行いません。
ただし直接法を使う場合でも、減価償却累計額の注記は行う必要があります。
減価償却累計額の勘定科目を仕訳で使うのは間接法のみですが、直接法でも減価償却累計額が計上される点に注意しましょう。
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