電子マネーの仕訳｜個人事業主が知っておきたい経費計上のポイント

電子マネーの普及により、近年では現金よりも電子マネーでの決済が増えてきました。

実際に電子マネーを使っているという人も、多いのではないでしょうか？

この記事では個人事業主向けに、電子マネーを利用したときの仕訳について解説していきます。

電子マネーを利用したときの4つの仕訳方法

電子マネーを利用した際には、次の4つの仕訳パターンが考えられます。

1. 電子マネーに現金でチャージした 2. 電子マネーにクレジットカードでチャージした 3. 電子マネーを利用した 4. 電子マネーのポイントを利用した

それぞれ仕訳例とともに、詳しく見ていきましょう。

①電子マネーに現金でチャージした

電子マネーは、事前にチャージして使うケースが多いため「チャージ」は必須。

そのため必ず出てくる仕訳です。

チャージしたときは原則、「現金から電子マネーに資産が移動した」と考えます。

チャージではまだ何も購入していないので、この段階で経費の発生はありません。

また電子マネーの利用頻度が高い場合には、PayPayやSuicaなどの分かりやすい勘定科目を設けても問題ありませんが、ここでは「預け金」の勘定科目を用いて仕訳していきます。

＜例＞PayPayに現金で10,000円チャージした

借方	貸方
預け金　　10,000	現金　　10,000

ただし電子マネーに何十万とチャージすることは考えにくいため、チャージした際の仕訳を省いて、費用が発生したときにのみ仕訳を行っても問題はありません。

その際は、チャージした時の仕訳はありません。

②電子マネーにクレジットカードでチャージした

電子マネーにクレジットカードでチャージした場合は、商品をクレジットカードで支払ったときと同様に「未払金」の勘定科目を使用。

＜例＞PayPayにクレジットカードで10,000円チャージした

借方	貸方
預り金　　10,000	未払金　　10,000

後日電子マネーにチャージした分が口座から引き落とされた

借方	貸方
未払金　　10,000	普通預金　　10,000

クレジットカードではなくデビットカードを利用した場合は、チャージして即時口座から引き落とされるので「未払金」の勘定科目ではなく「普通預金」の勘定科目を使用します。

＜例＞PayPayにデビットカードで10,000円チャージした

借方	貸方
預り金　　10,000	普通預金　　10,000

個人事業主が私用で使っているクレジットカードでチャージした場合は、「事業主借」の勘定科目を使います。

＜例＞PayPayに私用のクレジットカードで10,000円チャージした

借方	貸方
預り金　　10,000	事業主借　　10,000

現金でのチャージ同様に、費用が発生したときにだけ仕訳をするのであれば、「仕訳なし」です。

③電子マネーを実際に利用した

チャージしている電子マネーを使用して、実際に支払いをした場合は費用が発生するので、適切な勘定科目を用いて仕訳をします。

＜例＞電子マネーで文房具1,000円分を購入した

借方	貸方
消耗品費　　1,000	預け金　　1,000

決算時に、預け金の残高と実際の電子マネーの残高が合っていることを、きちんと確認しておきましょう。

チャージの仕訳をせずに、費用が発生したときにだけ仕訳をする場合は「預け金」はないので「現金」で処理。

＜例＞電子マネーで文房具1,000円分を購入した

借方	貸方
消耗品費　　1,000	現金　　1,000

④電子マネーのポイントを利用した

電子マネーによっては、決済時にポイントが貯まっていくものがあります。

ポイントで支払った場合は相手科目を「雑収入」で仕訳。

＜例＞文房具1,000円分を購入して、電子マネーのポイント1,000円を利用した

借方	貸方
消耗品費　　1,000	雑収入　　1,000

全額ポイントを利用した場合は、値引きがあったと考えて「仕訳なし」でも問題ありませんが、10万円以上など購入金額によっては「資産」になる場合があるので注意しましょう。

電子マネーの仕訳を知っておこう！

電子マネーは原則的に「チャージ」と「利用」で仕訳が必要です。

ただし費用が発生しないチャージの仕訳を省いて費用発生時だけ仕訳する簡易的な方法でも問題になることはありません。

継続的に簡易的な方法を行うのであれば、会計上差支えがないので実務の手間を軽減させましょう！

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